会社案内
企業理念
地域の皆様に愛される会社を目指して。
本間材木店は1905年の創業より、明治、大正、昭和、平成、令和と5つの時代を歩んでまいりました。
人力での製材業を発端に、今では材木店という枠に留まることなく、住宅に関わる全てのサービスを展開しています。
地域の皆様に支えられながら115年、これからも「住宅のエキスパート」として皆様のお役に立てれば幸いです。
地震に強く、高気密で高断熱、経済的にも優しい、ご家族の健康と未来を守る家づくりを追及し続け、地域の暮らしを守り皆様に愛される会社を目指してまいります。
代表挨拶
会社沿革
1905年 | 本間材木店創業。地元大工さんへの材木、建築資材の販売を開始。 | |
1964年 | 5月 | 株式会社本間材木店設立。建設業許可取得。 |
1979年 | 3月 | 前社長、本間正栄が社長に就任(4代目) |
1993年 | 3月 | 株式会社ハウゼ設立。‘パナソニックのリファインショップ’に加盟し、「リファインみつけ」のブランド名で、見附市・長岡市を中心に、新築、リフォーム工事の受注を開始。 |
10月 | 昭和63年4月に設立した有限会社本間住器を、株式会社本間トーヨー住器に組織変更。 トステム(株)のフランチャイズチェーン‘TFC’に加盟。 アルミサッシ・シャッター・住宅設備機器・エクステリア・外壁材等を販売。 |
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1996年 | 7月 | (株)本間材木店がプレカット工場設立。構造材のプレカット供給を開始。 |
1999年 | 11月 | 三条市に「リファイン三条」を出店。三条市を中心に、新築、リフォーム工事の受注を開始。 |
2009年 | 2月 | (株)ハウゼが、‘パナソニックビルダーズグループ’に加盟。 三条店(リファイン三条)にて、パナソニック電工(株)のテクノストラクチャーの販売を開始。 |
5月 | (株)本間材木店に、羽柄材プレカットライン増設。越後杉ブランド材生産工場認証。 家に使う木部材をトータル供給できる体制を確立。 |
会社概要
企業名 | 株式会社本間材木店 |
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所在地 | 〒954-0016 新潟県見附市庄川町872番地 |
代表取締役 | 本間 美奈子 |
創業 | 明治38年 |
設立年月日 | 昭和39年5月12日 |
事業内容 | 木材・住宅設備機器・アルミサッシ・エクステリア商品の販売、プレカット加工、エクステリア加工、一般住宅の設計・施工、住宅のリフォーム、不動産業 |
資格 | 一級建築士、二級建築士、宅建士、ファイナンシャルプランナー2級、福祉住環境コーディネーター2級、整理収納アドバイザー2級、省エネ建築診断士 等 |
建築業許可 | 新潟県知事(般‐4)第5713号 |
宅地建物取引業許可 | 新潟県知事(3)第5088号 |
一級建築士事務所登録 | 新潟県知事(イ)第5446号 |
SDGsの取り組み
SDGsとは
持続可能な開発目標(SDGs:Sustainable Development Goals)とは、2001年に策定されたミレニアム開発目標(MDGs)の後継として、2015年9月の国連サミットで加盟国の全会一致で採択された「持続可能な開発のための 2030 アジェンダ」に記載された、2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標です。
17のゴール・169のターゲットから構成され、地球上の「誰一人取り残さない(leave no one behind)」ことを誓っています。
SDGsは発展途上国のみならず、先進国自身が取り組むユニバーサル(普遍的)なものであり、日本としても積極的に取り組んでいます。
国産木材にこだわった家づくり
本間材木店が国産木材にこだわる理由の一つが、「森林を守る」ということです。
森林を守るためには、なるべく木を伐らない方が良いと思っている人もいるかもしれません。
しかし、成長した木を伐る、伐った木を適切に使う、新しく木を植えて育てる、そして成長した木を伐ってまた活用する。元気な森林をつくり守り続けるには、このような「森林の循環」をつくることが大切なのです。
地球環境への配慮、エネルギーを考える
本間材木店がご提供する家は、断熱性能が高いため1年中快適な室温を保つことができる家です。
それにより電気やガスなど家庭で使うエネルギーを削減することができるため、CO2の排出を減らし地球温暖化対策に貢献します。
家庭で使うエネルギーを自給自足することで光熱費の削減にも繋がります。
地域の子どもたちの交流
地域で開催されるイベントやワークショップに積極的に参加し、親御さんや子どもたちと交流しています。
イベント内容は材木店ならではの椅子や飾り棚などを製作する木工教室などを中心に、小さいお子さん〜大人の方まで楽しんでいただけるイベントを提供しています。
また、地域の保全であるボランティア活動などのCSRも積極的に取り組んで参ります。